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全館暖房ならG2以上がお得
日本のほとんどの家は今でも局所間欠暖房（部分間欠暖房）をしています。
「局所間欠暖房」とは暖房器具のある部屋だけを都度暖める暖房方式です。
けれども考えて下さい。
オフィスビルやショッピングモールに行けば、建物全体が常に暖められていて、
どの部屋（場所）でも同じように暖かいはずです。
暖房とは本来そういうモノで、建物全体を暖めるべきです。
そして、その事を全館暖房と呼びます。
冬季に暖房する必要がある日本以外の先進国で家を局所間欠暖房している
国はありません。
日本は家全体を暖める事が「贅沢」であると考えて来ましたが、
年に17,000人の方がヒートショックで亡くなる事実（交通事故で亡くなる
方の４倍以上）を考えると、間違った常識と言わざる負えません。
ですから、
家中を同じ温度でキープ（全館暖房）できる高性能住宅を建てましょう。
では次に考えるべきなのは、
「どの程度高性能にするか？」という問いです。
勿論、できる限り高性能にすることができるのなら、それも良いでしょう。
壁を300ミリ、屋根・天井を500ミリなど、旭川でも通用するような超高断熱にすれば
冬の寒さは解決します。
けれどもそれではオーバースペックです。
建設費が高額になってしまいますので、コスパが良いとは言えません。
そこで、最近国が制定した断熱エリア区分と等級を使って考えるのが良いでしょう。
今までの断熱等級4，ZEH住宅の基準である断熱等級5、その上の断熱等級6です。
全館暖房可能な高性能住宅を建てるなら、30年間に必要な冷暖房費を考慮した
住宅を建てないと将来ジワジワと負担が増すことになります。
2022年、電力単価がずいぶん上がりましたが、以前の水準に戻る事はなさそうです。
それどころか、将来はもっと上がる事が考えられますので真剣に考えましょう。
上の図は、断熱等級4～6の住宅にかかる費用（初期の建設費とその後の冷暖房費）を
完成～30年以上と住み続ける際のトータル費用を示したものです。
建設費（イニシャルコスト）が一番低い断熱等級4（長期優良住宅レベル）は
スタートでは一番下ですが、冷暖房費は他の等級より掛かるのでグラフ上の線の
傾きが一番きつく、等級5には10年で、等級6には12～3年で追い越す計算になります。
家を建てる際の費用が幾分多く必要ですが、これから30年以上住まい続けるなら、
断熱等級6を目安に設計するのが良いでしょう。
ちなみに、断熱等級7も新設されましたが、等級7まで高めると暖房費は減っても、
冷房費は逆に増えてしまう（冷房必要日数が増えるため）事が分かっています。☘️
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