会社概要
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なぜ戸建の「家」を建てるのか。それは子供達一人一人に自室をあたえたいから。それは家族が団欒する快適な空間がほしいから。それは趣味に没頭する部屋がほしいから。それは自然を親しむ庭がほしいから。それは戸建が自立のシンボルだから。人それぞれの思いから、「家を建てよう!」と決断するからです。
その思いを形にするお手伝いが私たちの仕事です。けれどもお客様はプロではありません。「こうゆ~の流行ってたよね30年前に」とならない価値の持続する家の提案も私たちの大事な役目です。
東日本震災以降、住宅の性能向上は大変重い命題になりました。新築は勿論、既存住宅のリフォームでも省エネ住宅に造り替えて行く必要があります。そのご提案も私たちの使命と思っております。
このサイトをリニューアルするにあたり、「北欧スタイル」を新たな提案として当社のデザインの中心に据えました。 北欧の人々の自然をいつくしむ心、家を楽しむスローライフが住宅の外観やインテリアに現れていて、「北欧スタイル」には、我々日本人が以前には持っていたが忘れてしまった「何か」を感じさせるものがあります。
私たちは皆様の毎日の生活を楽しく明るいものにするため、お役に立ちたい。 一邸一邸を心を込めて、「自分の家を建てる」気持ちで建てさせて頂きたい。
このサイトでは、家の部材の基本構造や物理的現象といったハード面の事柄からデザイン・間取りといったソフト面に至るまでの様々な視点で家に対する我々の考え方を表現しています。
皆様の家づくりの一助になれば幸いです。
代表取締役 伊豆川 達也
会社概要
会社名 | 静岡三基株式会社 |
ブランド名 | サンキハウス(Sanki Haus) |
本社住所 | 〒424-0037 静岡市清水区袖師町510番地(Googleマップ ) |
TEL | 054-366-1133 |
FAX | 054-366-1759 |
設立 | 昭和38年2月11日(令和4年に創業60年を迎えました) |
資本金 | 2400万円 |
取引銀行 | 清水銀行 袖師支店 静清信用金庫 矢倉支店 |
役員 | 代表取締役 伊豆川達也 |
建設業許可 | 静岡県知事許可(般-3)第6005号 |
建築士事務所登録 | 二級建築士事務所 静岡県知事登録(2)第8483号 |
宅地建物取引業免許 | 静岡県知事(12)第4119号 |
業務内容 | 住宅の新築・リフォーム・リノベーション工事 建設工事の設計・工事監理 不動産業 |
施行エリア | 当社より自動車で片道およそ1時間圏内 静岡市、富士市、富士宮市、沼津市、焼津市、藤枝市、島田市 (上記住所でも遠方の場合はご希望に添えない場合がございます。 まずはお問い合わせください。) |
加盟団体 | 一般社団法人 新木造住宅研究協議会(新住協) 性能向上リノベの会(運営会社 YKK AP株式会社) 公益社団法人 静岡県宅地建物取引業協会 公益社団法人 清水法人会 静岡商工会議所 |
一般事業主行動計画書 | 詳しくはこちら |
沿革
昭和38年2月 | 清水市末広町19に資本金6,000,000円をもって、 金属家具および木製家具の卸販売を目的として設立 |
昭和38年6月 | 清水市横砂1185-8を本社用地として取得し社屋新築 |
昭和38年7月 | 資本金を9,000,000円に増資 |
昭和38年9月 | 清水市横砂1185-8に本社移転を機に 特器部(冷暖房機器販売)、建築部(設計・施工)を設置 |
昭和45年4月 | 清水市袖師510を本社用地として取得 |
昭和47年3月 | 清水市袖師510に本社新築移転 |
昭和53年6月 | 不動産部開設 |
平成4年4月 | 資本金を24,000,000円に増資 |
平成7年11月 | 2×4事業開設 |
平成10年2月 | 伊豆川武松 取締役会長に就任 伊豆川達也 代表取締役に就任 |
平成28年〇月 | ZEHビルダー認定(認定番号ZEH28B-00422-C) |
令和4年12月 | 「サンキハウスG3住宅」にて HEAT20・G3認証取得 (認証番号 第22-009、第22-010) |
次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画書
行動計画の趣旨
社員が仕事と子育てを両立することができ、社員全員が働きやすい環境を作ることによって全ての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。
計画期間
平成28年4月1日~平成32年3月31日
内容
【目標1】産前産後休暇・育児休業関連制度の周知(平成29年1月より実施)
<対策> 産前産後休暇・育児休業などの諸制度について社員への周知を図るとともに、相談・取得しやすい雰囲気をつくる。
【目標2】男性の子育て目的の休暇の取得促進(平成30年1月より実施)
<対策> 男性の子育て目的の休暇制度について社員への周知を図るとともに、相談・取得しやすい雰囲気をつくる。
【目標3】子育てをしている社員の働く時間の配慮(平成28年4月より実施)
<対策> 子育てをしている社員の所定外労働の制限や、時間単位で休暇を取りやすい雰囲気をつくる。